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桐一葉 落ちて天下の秋を知る

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         このとうりでございます
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    7位でしょうか何故か、結果は 強制的にこちらで表示されてます
 
今日の誕生日の花は・・・シュウカイドウ
            花言葉は・・・・・片思い・繊細
 
シュウカイドウ科

  
シュウカイドウの盛りの庭に佇つ人が 
独りもいいと静かに言いき 鳥海昭子

        病める手の爪美しや秋海棠   杉田久女
   書を愛し秋海棠を愛すかな   山口青邨
   秋海棠遠きことのみよく覚え   神蔵 器


 
赤ヘル軍団日南天福球場でクライマックスへ準備中
ええっ!8日突然っ!監督野村辞任っ!
 
 
 
 
みやざきフェニックス・リーグ最初の休日の練習日の
10/10(金)には、宮崎市若草通りで行われる
「宮崎オクトーバーフェスト 秋の収穫祭in若草通り」が行われ、前夜祭のイベントとして「みやざきフェニックス・リーグスペシャルイベント」が行われます!http://miyazaki-city-tourism.com/phoenixblog14/2014/10/1010_1.html
 

  8日参院予算委員会 午後1:00~午後4:45
(みんな水野賢一
(みんな 渡辺美知太郎
(維新)片山虎之助
 (共産)大門実紀史
(社民)福島みずほ
(改革)浜田和幸
  
    ノーベル賞「心が浮き浮き」=安倍
 8日参院予算委員会、 安倍は自民党の堀井巌への質問
日本人3人がノーベル物理学賞に決まったことについて、
 
「誰もが困難だと思っていた開発に、幾度の失敗にも諦めず挑戦し続けた成果なんだろうと思う」と、功績をたたえた。
 
「久々に日本にとって明るく、心が浮き浮きするようなニュース。
LEDという大変身近な開発で、省エネにつながった。
日本人として本当に誇りだ」とー
 
ちょっとまって西側諸国
 
 【安倍は真っ青 憲法9条ノーベル平和賞受賞の現実味 】
 
“安倍が真っ青になる”可能性は低くない。➡︎「ノーベル平和賞は世界への影響を考えて選ばれることが多い。…
いま世界中で紛争が起きているだけに、憲法9条を選んでおかしくない」 
 
■安倍は「みっともない憲法」と毛嫌い 
「憲法9条」の受賞は、日本人が考える以上に国際社会に与えるインパクトが大きいらしい。
ノーベル財団が、話題性を狙って選ぶ可能性は十分にあるという。
過去にはオバマ米大統領も受賞している。
 
「日本人にとって憲法9条は当たり前ですが、
武力行使を放棄した憲法を持つ国は珍しい。
と同時に、
国際社会は日本が平和憲法を持っていることをあまり知らない。憲
法9条が選ばれたら<そうだったのか>と驚くはずです」
 
 しかし、「改憲」を訴える安倍、「みっともない憲法ですよ」
と吐き捨てるほど平和憲法を毛嫌いしている。
いま日本政府は、受賞しないように働きかけている、
という怪情報も流れている
もし憲法9条が受賞したら、安倍は授賞式に出席するのか、
どんなスピーチをするのか。
 
【「日本人みんなが誇り」安倍、赤崎教授に祝意-ノーベル賞】
ノーベル物理学賞の赤崎教授
「日本人みんなが誇りに思い喜んでいる。
本当にうれしく思う」と伝えた安倍。
憲法9条が平和賞を受賞したら何と言うのか。
10日の朗報を期待したい。 
       イメージ 110日です
平和主義の象徴である憲法第九条がノーベル平和賞を受賞すれば、
原発推進、憲法改正を狙う安倍政権にとって、痛烈なワンツーパンチになるだろう。
その期待を持ちつつ発表を待ちたい。
               さて、どうだろうか
            不思議なこと
▲偶数年の2年おきに日本人がノーベル賞
           ↓
日本人がノーベル賞をもらうとき、
日本の国富が米国 政府に移転されているっ!
                 ノーベル賞は金だわぅ!!
①6年前の2002年、島津製作所の田中耕一、小柴昌俊それぞれ化学賞、物理学賞
①ー1そのウラ  一人30兆円
2002年前後に、日本政府の外貨準備高が2000億ドルから8000億ドルと6000億ドル(60兆円規模)も急増ー
本件についてミスター円の榊原英資「前代未聞の巨額ドル買い介入」と暗に、当時の竹中平蔵(経済財政政策担当大臣、金融担当大臣兼務)を批判
つまりこの時期、日本政府は米国覇権主義者の背後に控える寡頭勢力を非常に喜ばす金融政策をとっていたわけですが、この政策は日本の国益に反します
。竹中金融政策のおかげで米国はイラク戦争の財源を確保できたはずです。
2002年日本人のノーベル賞受賞劇は日本国民の目をそらす「ほめ殺し作戦」(対日国家ハラスメント)だった疑いが濃厚です。
 
②2008年度物理学賞の受賞者は、南部陽一郎、小林誠、益川俊英の3名、化学賞が下村脩と合計4人
②ー1そのウラ  一人25兆円
2008年9月30日終値11160円(東証時価総額352兆円)だった日経平均株価が10月10日には8276円(時価総額261兆円)に暴落
その差、なんと91兆円!

60兆円規模の円売り・ドル買いオペでは、
日本国民の預貯金が米ドルに化けて米国に還流しました(事実上、一方通行の円流出)
 
③3人のノーベル賞 
【ノーベル物理学賞に赤崎勇 天野浩 中村修二】 
NHKニュース  
南部陽一郎にアメリカ国籍を取得していると断っているのに、同じくアメリカ国籍を取得している中村修二その断りをつけないのは何故だ? 
③ー1そのウラ   一人33兆円
われら日本国民の国富が100兆円規模で米国政府に!
10月1日、日刊ゲンダイに衝撃的記事が載りました。
それは、アベノミクスで1兆ドル(100兆円相当)が
米国へ移転
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/153774/1
 
問題は、米政府は、これらの米国債の元本はもちろん、その利子すら日本に返還していないようなのです
この驚愕的秘密!
元経産省官僚の政治家江田憲司が国会で暴露
現実には、利子分の年15兆円は、借換債発行で先送り処理されているようです、
だから、米政府の対日借金は雪だるま式に増えているわけです。
消費税5%による税収は毎年ほぼ10兆円前後であり、デフレの続く近年、減少傾向にあります。
この数字から消費税率1%につき2兆円の増収という単純計算が成立します。
 
米国に貸しているおカネを返してもらえば消費税増税は不要です
 
ウィキペディアで“消費税”を開くと
“毎年14.5兆円ある米国債償還金”と
いう項が載っています。
 
江田憲司衆院議員(元・経産省官僚)が国会でこの点を公表しています。
 
 日本政府は公表された数字で米国政府に100兆円規模のドル(米国債のかたちで)を貸していますが、
隠れ貸金を含めると日本の産官全体で700兆円~1000兆円規模(対米ドル債権)とも言われています。
だから江田議員の指摘通り、日本政府が米国政府に貸した借金の一部が満期をむかえて毎年15兆円を返してもらっているということです。
ほんとうはもっと多いはずですから、この金額は確実に返済されるべき最低額です。
 
 この返済金を当てれば、無理に消費税を上げて国民に負担を押し付ける必要はないわけです
 
 米国政府の返した15兆円分の米ドルで日本政府はまた米国債を買っているようなのです。
ここに日米関係の最大の問題があります。
要するに、日本政府が米国政府に貸したおカネは事実上、返済されていないのです。
そして、米国政府の対日借金は膨らむ一方なのです。
報道によれば、
この10月より、米政府・FRBは、ドル発行の量的緩和策を終了するようです。
一方、日本は、2012年暮れの安倍政権誕生後、アベノミクス政策にて、円の市場供給を増やして、
円安にもっていきましたが、
この円の供給増分は、日本企業株や都心の不動産投機に流れてしまい、日本国民の所得を増やしていません。
だから景気が回復するはずがないのです。
その結果、今は安倍政権誕生前より単に円安となっているだけで日本のドルベースのGDP国力を下げただけでした。
このような状況になることを政府・日銀はすべて承知でアベノミクスは行われてきたー。
 
 アベノミクスの本来の目的は、日米間の金融バランスの調整だったと思われます。
結局、上記、100兆円規模のドルベースのGDP縮小の意味とは、この2年弱で、100兆円規模の国富が日本から米国に実質的に移転されたということー。
 
 ノーベル賞は予算枠から後一個・・・
    村上春樹or9条
    スノーデンor9条
ははははは
 
 
日向の人・福島みずほ (社民)
「8日の今日日米防衛協力の指針」改定されるんですかー
 
 江渡防衛大臣の答弁は公表できないっ!
                  一点張りっ!
ソリャァだぁ~~自ら火の車
政治資金規正法違反の問題も、まだまだ追及されそうだしね。^^;>
        
日米防衛指針の中間報告を
予算委開会中に出すとはいい度胸だ 天木ブログ -
 
 どうやら日米防衛協力の指針(ガイドライン)中間報告は、
                 とんでもない代物になりそうだ。
毎日新聞がスクープ報道し、産経が後追いしたこの中間報告
ついに10月4日の朝日が一面トップー。
こんどの中間報告では、日本が世界規模で米軍支援を行うことが明記されることになる、とー。
とんでもない内容だ。
 
しかもその内容は、安倍が国会で連日答弁している
限定的集団的自衛権行使
とはまるで違う日米軍事協力となる。
 
一体この国の防衛政策はどうなっているのだ。
こんな中間報告が8日に発表されるというのだ。
 
しかも日米両政府の官僚たち(日米外務・防衛局長級)が
東京で会合を開いた直後に発表するという。
 
国会で予算委員会が始まったばかり
このタイミングで、
官僚たちで合意されるこのような中間報告を発表するとは、
安倍もいい度胸だ。ー
 
時事通信社 対米協力、大幅拡大へ=自衛隊活動の地理的制約外す-
     防衛指針中間報告
     
日米防衛協力小委員会に出席した防衛省の黒江哲郎防衛政策局長(写真右、中央)と外務省の冨田浩司北米局長(右隣)。
写真左はシアー米国防次官補(中央)とラッセル米国務次官補(左隣)
8日午後防衛省
 
8日午後、防衛省 日米両政府は、防衛省で外務・防衛局長級の防衛協力小委員会(SDC)を開き、
日米防衛協力の指針(ガイドライン)の再改定に向けた中間報告をまとめた。
自衛隊による米軍への協力を大幅に拡大する内容で、
「地域・グローバル(地球規模)な平和と安全」のため、
後方支援や海上安全保障での日米の連携強化を明記。
日本周辺での米軍支援を想定した「周辺事態」の概念を削除し、
自衛隊の活動から地理的な制約を取り除いた。
 
 日本側は、沖縄県・尖閣諸島周辺を中心に東シナ海で挑発的な行動を続ける中国を念頭に、
ガイドライン見直しを通して強固な日米同盟を明示したい考え。
しかし、自衛隊の対米協力が際限なく広がっていくことへの懸念が与野党にあり、自衛隊の活動にどう歯止めをかけるかが課題となる。
 現在のガイドラインは、平時、日本有事、周辺事態の3分類で自衛隊と米軍の役割を規定しているが、中間報告は3分類を廃止。
新たに「平時から緊急事態まで切れ目のない形」とし、
武力攻撃に至らない「グレーゾーン」事態から有事までを想定し、
幅広い日米協力を打ち出した。
 「切れ目のない」協力の例として、非戦闘員の安全な場所への退避、防空およびミサイル防衛、機雷掃海を含む海洋安保などを列挙。
自衛隊による米艦防護を念頭に、「アセット(装備品等)の防護」という表現も盛り込んだ。
 国連平和維持活動(PKO)や災害救援など、国際的な平和と安全のための日米の連携を提唱したほか、日米協力の対象を宇宙やサイバー空間にまで広げた。
集団的自衛権の行使を容認するため、安倍政権が今年7月に行った閣議決定についても言及したが、踏み込んでは書き込まず、
再改定後のガイドラインに反映させることを確認するにとどめた。
  
4万人強の米軍に、ひとりあたり年間1000万円以上のお金を支払う。
これで、官僚は対米隷属を実現する。
その見返りに、国家公務員OBが4500の法人に天下りをし、その法人に12兆~13兆円の血税が流れる官僚利権を確保している
 
沖縄タイムス 
【[集団的自衛権]憲法との矛盾は明白だ 】
問われる国民の良識!➡︎米国との軍事一体化を進めることで「国の威信」は高められるのか。
「積極的平和主義」を掲げ、憲法改正も視野に入れる安倍政権を支持する国民の良識も問われている。
 
アメリカと日本が戦争しちゃうぞと予言して
壮大に外した民間CIAの人の文庫本
 
産経ニュース  
     自民と共産、「対米観」が“逆転”!? 
 8日の参院予算委員会で、自民党と共産党の「対米国観」が“逆転”
与野党の笑いを誘う一幕がー
 質問に立ったのは共産の大門実紀史。
普段は米国には厳しい同党だが、
質疑では最低賃金引き上げをめぐる米国の取り組みを評価したため、
甘利明経済再生担当相「共産党さんがアメリカをほめるということだからよほどのことだ」
と答弁。これに対し、
大門「自民党も、これこそ『アメリカ追随』で勉強してほしい」
とやり返していた。
 
 
 
8%への増税後の日本経済がどうなっているか。
 
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一目瞭然、株価と生産動向は13年12月までは円安に引き上げられるように上向いてきたが、今年に入ってから変調をきたした。
株価は下降した後、7月に持ち直しかけたが、8月から再び下向いている。
 
鉱工業生産の方は今年1月をピークに下降し続けている。
 
 消費のほうは、株高にもかかわらず13年も足取りは重いまま。
今年4月の増税前の駆け込み需要で大きくジャンプした後は、急峻な崖を転がり落ちている。 
7、8月も底ばいの状況で、政府やエコノミスト多数派、日経新聞などが盛んに喧伝してきた夏場以降のV字型回復どころではない。
 アベノミクス1年目は円安効果が絶大で、株高と生産回復につながった。
 
しかし、消費の方はは、「15年デフレ」の様相のままだ。そこに消費税増税に直撃されてしまった。増税後、企業の在庫は増え続け、減産に追い込まれている。
 
 株価の方は、今年4~6月期の国内総生産(GDP)の第1次速報値が発表された8月のお盆休暇前から下落した後、回復力は弱い。
 
9月から再発した円安トレンドとは逆に
ドル建ての株価は下落基調にある。
 
アベノミクスの最大の柱は「第1の矢」とされる異次元金融緩和
「第2の矢」の機動的財政出動は公共事業の集中執行であり、景気を水増しさせても、成長を持続させるわけではない。 
「第3の矢」の成長戦略は規制緩和などだが、
                           当面の景気には無縁だ。
 
このような暴言の背景には病的な思い上がりがある。
  安倍政権も長くはあるまい。
   ➡︎「談話の役割は終わった。来年が戦後70年だから、
    新たな談話を出すことで、結果として骨抜きになる」
 
 
 
“法務大臣バージョン”も… 
“法務大臣バージョン”も… 松島氏「うちわ」問題
(産経新聞)
松島「うちわ」問題 - 産経ニュース
 
 
8日参院予算委員会水野「法務大臣は指揮権発動ができる。
自分が刑事告発された場合、粛々と捜査を受け入れる覚悟か」
と問われると、
「指揮はもちろん、感想も言う気はない」と強調
 
     
三宅雪子
皆さん「くだらない」とお思いでしょうが、
うちわ騒動は意外と内閣を悩ます問題なのです。
これがもし無罪放免だと、次の選挙というよりその前から、
「携帯ストラップ型のチラシ」
「ブックカバー型のチラシ」
「メモ帳タイプのチラシ」
と際限なく広がるでしょう。
そして注意だけで罪には問えないー 
 
【松島法相の「うちわ」は物品?資料?】
松島法相、収賄で逮捕されたら
「私が受け取ったのはお札のように見える印刷物でした」とでも言いそうだな。
➡︎「うちわのように見えるかもしれないが、イベント会場で無料配布しているものに類するものだ」
 
 
この比較は必見。そこから多くのことが見えてくる。
“敗戦国ドイツと日本の現状比較  
GDP・給与・医療・教育・非正規・最低賃金
アクセスジャーナル
森元首相の親族が関与――
どこまで迫れるか!?「FC2」関連会社捜査
 
 
 
 
日本兵イスラム国ゲリラへ
 どっかの総理も放置したりすると、
やがて「国民の利益」=国益を、損ねる”外交問題”に発展しやしませんかね…。

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