みなぁ～さぁ～ん
おせわになっております～～～
ポチッ ～～
大統領ガバチョに
ご声援くださぁ～いィ～～
「よっ！だいとうりょう！！」
↑
山間部育ちゆえ海辺の環境。文化に極めて弱い
あの磯の独特の香でさえもー
芸能人例えで言うと島倉千代子でなく日野てる子でもなく
南さおりだろうなぁ
潮風が薫ってたぁ
太公望の勝利の決め手の
ﾎﾟｲﾝﾄ選びの岩場
初めての磯つりの記憶
あの厳しき岩肌に
この花を見つけﾎｯとした
ただなぁ
岩場汚いなぁ
草。枝に絡まった釣り糸ｱﾁｺﾁ
加えて
カラカラの大便の類など
ポリ缶など漂流物も含めて
日本原産地
植物は芽を出した場所が終の住みかです。
海からの風で砂が動く様子を、イソギクだけがじっと見つめているような気がしました。
磯菊は見つめていたり砂山の
磯菊は見つめていたり砂山の
砂の流れる一部始終を 鳥海昭子
旧ｽﾊﾟｲ防止法に案の定自民別働隊
維新、みんな
が対案というなでて反対意向するそぶりで
賛成 の方向性
加えて 民主も
旧ｼﾊﾟｲ防止法成立に花を添える
これでﾒﾃﾞｲｱに
真実が流れなくなります
インターネットのツイッターやSNSやブログや掲示板というのは、
個人が情報を発信する機能を持っており、
それは不正確であり、
整理されておらず、
情報の重み付けもない。
このニュースはトップ記事で、
このニュースはトップ記事で、
このニュースは三面記事で、
という作為がまったく入らず、そのまま個人の感性でアップされていき、
それが検索サイトを見つけて表示する。
本来は新聞が取り上げないような声や出来事がアップされているが、
本来は新聞が取り上げないような声や出来事がアップされているが、
それがそのまま「生の声」になるので、
かつて新聞がやっていたローカルな取材は、
そのまま個人が引き継いだことになる。
ツイッターは2012年の時点で、
ツイッターは2012年の時点で、
約５億人が使っているという、
これは約５億人のユーザーが潜在的に新聞記者のような働きをするということ。
この他にも各SNS、ブログ、掲示板を入れると、20億人にも
この他にも各SNS、ブログ、掲示板を入れると、20億人にも
30億人にもなる
新聞記者のようになる。
彼らが地域の話や出ｱ;ﾂﾋﾟするだけで、
彼らが地域の話や出ｱ;ﾂﾋﾟするだけで、
世の中にあるすべての新聞を超える情報提供機関になる。
だとすれば、
だとすれば、
今何が起きているのかを捉えるとすれば、
すでにインターネットそのものが
マスコミになっており、
今までの新聞記者は
もうマスコミになっていないということである。
今後、スマートフォンがどんどんコモディティ化して「安物の日用品」と化していくので、
今後、スマートフォンがどんどんコモディティ化して「安物の日用品」と化していくので、
インターネットのマスコミ化は止まるどころか、
これからが本場になる。
そういった意味でも、現在の新聞社の大半は生き残ることが不可能になってしまうだろう。
そういった意味でも、現在の新聞社の大半は生き残ることが不可能になってしまうだろう。
情報が溢れるようになったら、マスコミは衰退
現在のマスコミが唯一、インターネットよりも優位点があるとすれば、
信頼性があるという点になる。
ところが、その「信頼性」についても疑問符が付いているのは、今後マスコミが生き残ろうとする上で致命的な問題になってしまうはずだ。
マスコミが世論操作をしているのは、
ところが、その「信頼性」についても疑問符が付いているのは、今後マスコミが生き残ろうとする上で致命的な問題になってしまうはずだ。
マスコミが世論操作をしているのは、
すでに知られている。
世論操作の手法すらも知られている。
（ここに注視。情報操作として使われている「７つの原則」とは）
こんなことを繰り返しているのだから、
こんなことを繰り返しているのだから、
誰もがマスコミを信用しなくなっているのは当たり前だ。
インターネットで存続がおびやかされている上に、信頼されなくなっているとすれば、
インターネットで存続がおびやかされている上に、信頼されなくなっているとすれば、
もうマスコミが生き残る道など残されていないのである。
かつてはマスコミを乗っ取れば、
かつてはマスコミを乗っ取れば、
情報操作、情報隠蔽、世論誘導をして、国民を誤誘導することが簡単にできた。
今では、為政者や権力者がマスコミを掌握したところで、意味がない。
今では、為政者や権力者がマスコミを掌握したところで、意味がない。
インターネットが野放しになっていれば、人々は真実をインターネットで知ることになるからだ。
マスコミは、インターネットによって殺される。
マスコミは、インターネットによって殺される。
その流れが止まらない。
あとは時間の問題だ。
マスコミはもう生き残れないのだ。
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苦境に落ちるマスコミ。 日本のマスコミもいずれ ネットに殺される。 |
マスコミはもう生き残れないのだ。
そこに登場した
旧ｽﾊﾟｲ防止法
いまテレビをみている
日曜の朝６時
TVS日曜時事放談
自民幹部だった
野中務
古賀
この法に危惧している
二人あの戦争を知ってて身内に戦争者がいる
日刊ゲンダイ
五輪招致活動の源流は
神宮外苑
「１兆円再開発」計画
【すこぶる怪しい五輪利権の全貌】
五輪招致を最初に仕掛けたのは誰なのか。
出発点はすこぶる怪しい。
０４年６月ごろ、大手広告代理店の社員がＡ４判１０ページの提案書を持って、
大手ゼネコン各社を訪問していた。
提案名は「ＧＡＩＥＮ ＰＲＯＪＥＣＴ
『２１世紀の杜』」。
国立競技場を中心とした神宮外苑の再開発構想だ。
国立競技場の建て直しや神宮球場のドーム化などのプランが並ぶ中、
ナント、外苑創建１００周年に向けた
「五輪招致」まで掲げていた。
１年後に「週刊金曜日」が提案書の中身を報じると、
代理店側は
「個別取引に関することですので、ご回答は控えさせていただきます」
と事実上認めた。
今も依頼主は明かしていない。
当時は記者として取材にあたった週刊金曜日の平井康嗣編集長が振り返る。
「外苑一帯の土地・施設は
『明治神宮』の所有で、そもそもは天皇のために民間の寄付で造営された。
おいそれと収益優先の再開発はできません。
だから大義に五輪を掲げる必要があったのではないか。当時の明治神宮の総代（崇敬者の代表）は
石原都知事でした」
石原が五輪招致を最初にブチ上げたのは
０５年８月のこと。
当初は「国立競技場は古く、（招致の）資格にならない。神宮の周りは大開発になる」と気勢を上げていた。
外苑の再開発を巡っては、すでに０３年に財団法人「日本地域開発センター」が「明治神宮外苑再整備構想調査」を実施。
この法人の役員名簿には今も
三菱地所、
竹中工務店、
清水建設
らの大手ゼネコン幹部が並ぶ。
同時期に
「ＪＥＭ・ＰＦＩ共同機構」なる団体も外苑の再開発構想をまとめた。
各スポーツ施設を移築して一帯に高級マンション群を建てる計画で、実現時の資産価値を
１兆円と見積もった。
機構の幹事社には鹿島や大成などが名を連ねた。
１０年前から国立の老朽化をにらみ、
ゼネコン各社が再開発利権を狙って、
主導権を争っていた状況がうかがえよう。
ＪＥＭ代表として幹事社を束ねたのは
米田勝安。
宮司の肩書を持ちながら、
多くの都市開発で暗躍、
永田町の日枝神社を巻き込んだ
山王パークタワー建設にも関わった。
平井は外苑再開発の取材で米田に会っていた。
「彼が１０年９月に７５歳で亡くなるまで、
最も親交の深かった政治家は
森喜朗元首相です。
同じ早大雄弁会出身で、
森の結婚式では司会を務めた仲。
米田は自伝の中でも森との蜜月ぶりを強調していました」
その森こそ、
「東京で２回目の五輪を」
と石原をたきつけた張本人。
０５年４月に日本体育協会の会長に就任した直後、
都議との会合でこう豪語したという。
「国立競技場の建て替えが、政治家の私が会長になった意味。東京に五輪が来れば全部できる」
都が晴海にメーン会場を新設する計画を立てると、
森は「都内に国立競技場は２つもいらない」と文科省幹部に念押ししたと報じられた。
結局、晴海に国の予算は付かず、
都は計画を断念。
国立競技場は五輪のメーン会場として巨大スタジアムに生まれ変わる。
森の悲願達成の裏には親友の影がちらつく。
外苑一帯は今年６月、
建物の高さ制限が１５メートルから７５メートルに大幅に緩和された。
こうして再開発を後押ししたのは、
現在の猪瀬直樹都政。