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今日の誕生日の花は・・・ ヤマツツジ
花言葉は・・・・・・・・燃える思い
ツツジ科
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西都原高取公園から博物館
西都原高取公園から博物館３００余基の全国一古墳公園
普段は上野＜国宝「金銅馬具類」、重要文化財「埴輪子持家」等＞
に展示されてますが４月１９日から里帰り展示中
日本で唯一、西都原でしか発見されていない子持ち家形はにわ。
五軒の家が組み合わさってできているその形は、何を意味するのか。
西都原の謎のひとつ。170号墳から出土した
170号墳から出土した舟形はにわは、外洋を航行する準構造船だったと考えられている。西都原の人々は、海の民でもあったのだろうか。
南方文化は、神話にも反映されている。
天孫降臨や山岳信仰のように、神は天上界におわし、
天により近い山の頂きに宿るという思想は、東北アジアを源流にするといわれる。
南方の島々では、ニライカナイ伝説のように、神は海の向こうからやってくる。
日向神話にある海幸彦・山幸彦の物語は、後者の色彩が強い。
西都原は、その意味でも二つの文化の接点だった？。
海幸彦・山幸彦と同様の伝承が、セレベス、パラオなど東南アジアから太平洋の島々に広く伝わっているー、
西都原独自の出土品である子持ち家形はにわの母屋部分が、ニューギニアの祖先をまつる祠（ほこら）に類似しているー。
こうした外洋を航海する技術をもつ人々を味方につけることは、海から遠い大和政権にとっても重要で、
7世紀初頭、推古天皇の時代に百済救援の出兵を行った際にも
日向へ援軍の派遣が要請されたとされている。
下って、韓国船の惨事、２１日ｵｽﾌﾟﾚｲ登場・・・
ただ、日にちが・・・・
出兵の援軍出せなかった
長州田布施システム支配の現代倭人の貧困ー
【４月２２日 誕生日の有名人】
カント〈１７２４年〉 レーニン〈１８７０年） 加賀乙彦（１９２９年）
オッペンハイマー（１９０４年） 鰐淵晴子（１９４５年）
カント〈１７２４年〉 レーニン〈１８７０年） 加賀乙彦（１９２９年）
オッペンハイマー（１９０４年） 鰐淵晴子（１９４５年）
ヤマツツジの花びらをそっとかんでみると、
甘酸っぱい味がします。
それは無邪気な恋の味にちがいありません。
少し酸っぱく少しは甘くかみたりき
ヤマツツジ燃え思いは咲けり 鳥海昭子
盛りなる花曼陀羅のつつじかな 高浜 虚子
まなうらに燃え上らんとつつじ濃し 野見山朱鳥
放牧の真昼ちらばり山躑躅 石橋辰之助
【万葉歌】 山越えて遠津の浜の石躑躅わが来るまでに含みてあり待て
まなうらに燃え上らんとつつじ濃し 野見山朱鳥
放牧の真昼ちらばり山躑躅 石橋辰之助
【万葉歌】 山越えて遠津の浜の石躑躅わが来るまでに含みてあり待て
(巻7ー1188)
２１日飛鳥キトラ古墳の四神が上野で展示会
ここでも安倍総理のパフォーマンスー
大阪のアトラクションのリニュアルといいー
国家の行く末の、
思索はいつ、してるのかー
米国大統領の国賓扱いは１７年ぶりだったか
そのために国益いくら失うのかー
「ニュース２３」聞いてる限り、交渉合意済みー
ＴＰＰは表現する手法の数値のみ
「米国産 危険食品リスト 「週刊文春：ＴＰＰ成立で大量流入＆規制撤廃 米国産「危険食品」で子どもが壊れる」より」
週刊文春 ４月１７日号
Ｐ．１５６～１６０
ノンフィクション作家奥野修司＋本誌取材班
①「牛肉：ホルモン剤過剰投与で初潮年齢低下
ＥＵは米国産の輸入停止
②大豆：６割が米国産 醤油・納豆・豆腐の
「遺伝子組み換え」表示が消える
③トウモロコシ：米国産大量流入のメキシコで子供の肥満が世界一に
④農薬：米国に合わせ残留基準値が２０００倍に緩和されたものも」
「国賓来日する手土産としてオバマ政権が
日本政府に要求する
「ＴＰＰ」。
だが、もし発効すれば、米国産の危険な食品が日本に大量流入する。
しかも安全基準が次々と米国基準に緩和されている。
真っ先にその犠牲となるのは
子供たちだ。
短期集中連載で徹底検証する―」
４月２３日、米国のオバマ大統領が来日する。
オバマ訪韓を執拗に求める韓国との激しいスケジュール攻防戦の末、ようやく国賓待遇で東京に二泊三日することに落ち着いた。
だが、その外交戦の裏で、知られざる動きがあった。
だが、その外交戦の裏で、知られざる動きがあった。
「三月末にオランダでの核安全保障サミット終了後、安倍総理とオバマ大統領は十分程度の会談をした。
この際、安倍総理側はＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）について、牛肉の関税率で譲歩のシグナルを送ったようだ。
その直後、オバマが東京に二泊三日することが公表された。
つまり、オバマが滞在日程を延ばした見返りに、
日本側がＴＰＰで大幅諌歩する可能性が高い」（外交関係者）
ＴＰＰは実質的な日米ＦＴＡ（自由貿易協定）だ。
ＴＰＰは実質的な日米ＦＴＡ（自由貿易協定）だ。
ＴＰＰが成立すれば、輸入品の関税は限りなくゼロになり、
米国産の牛肉、小麦、大豆など、
あらゆる食品が、今よりずっと安く日本市場に大量流入する。
中国産よりずっと多い違反重量
すでに米国は日本にとって最大の農産物輪人相手国。
金額ベースで全農産物の２３，１％（一兆四千億円）を超える莫大な量を依存している。
たとえば
トウモロコシは約６４５万トン（輸入量の約五割）、
大豆は１６６万トン（同約六剖）、
小麦は３２３万トン（同約五割）を輸入しており、
いずれも米国産がシェア一位。
私たちが日頃食べている豆腐や醤油、味噌なども、
米国産の大豆や小麦を使用している可能性が非常に高い。
ＴＰＰによって、米国依存にますます拍車がかかるハズー。
昨年、「中国猛毒食品」シリーズで、中国産食品の危険性を告発してきた。
検疫で摘発される中国産食品が非常に多いことを、データをもって示してきた。
だが、じつは中国に次いで違反事例が多いのは、
だが、じつは中国に次いで違反事例が多いのは、
米国産食品なのである。
昨年度の違反事例を見るとー
米国産のトウモロコシや大豆、アーモンドやピスタチオ等で発がん牲のある猛毒アフラトキシンが大量に検出されている。
米国産トウモロコシの違反重量（平成２４年度・約８万６千トン）だけに限っても、
中国産冷凍食品（野菜）の違反重量（同年度・２５５トン）を
はるかにしのぐ。
一昨年度には、冷凍食品への混入事件で記憶に新しい農薬マラチオンが米国産生鮮ブルーベリーから検出。
一昨年度には、冷凍食品への混入事件で記憶に新しい農薬マラチオンが米国産生鮮ブルーベリーから検出。
マラチオンは米国では大量に使用される農薬だ。
０１年には農民連食品分析センターの検査で、
学校給食用のパンから有機リン系の殺虫剤、
マラチオンや
フェニトロチオン、
クロルピリホスメチル
といった農藁が検出されたこともある。
原料は米国産小麦とみられる。
現状でもこれだけ問題のある米国産食品がＴＰＰで大量流入してきた場合、「日本の食卓」はどう変わるのだろうか。
それを知るには、米国とＦＴＡを締結した他の国の例を見るのがわかりやすい。
メキシコは１９９４年発効のＮＡＦＴＡ（北米自由貿易協定）以降、米国から安価な食品が大量流入するようになった。
「メキシコが米国によって破壊されるのを目撃してきた」というのは、同国の食料事情を取材し続けてきたフランス人ジャーナリストのマリー＝モニク・ロバン氏だ。
「メキシコはかつて自給率１００％だったのに、
今は６０％まで落ちた。
『いずれ２０％程度になるだろう』
と国連担当者が言うほどです。
ＮＡＦＴＡ以降、米国はメキシコの生産原価より１９％もダンピングした遺伝子組み換え（ＧＭ）トウモロコシを輸出し、メキシコでは３００万人の農民が失業しました。
たった一つの条約が、これほどの破滅的状況をもたらすとは思いもしませんでした」
メキシコの子供が不健康に
だが、本当に破壊されたのは、メキシコの子供の健康だったという。
「現在、メキシコの子供の肥満率は世界一位です。
「現在、メキシコの子供の肥満率は世界一位です。
同国では１９００万人が飢餓状態にあるにもかかわらず、です。
この逆説的な現象が起きたのは、米国から不健康な食品が流入して食生活が激変したためです。
最近では大人も肥満率が世界一になり、糖尿病など成人病が増えたため、医療費が国家財政を圧迫しています」
米国がメキシコに大量に売り込んだＧＭトウモロコシは、
中性脂肪を増加させるという動物実験データがある。
トウモロコシが主食のメキシコに蔓延する成人病は米国産ＧＭトウモロコシが一因との指摘もある。
危険なのはトウモロコシだけではない。
子供たちの健康に最も懸念される食品が、日本側が譲歩する可能性が高い牛肉だ。
日本が輪入する牛肉は５３，５万トン。
そのうち米国からは３５％の１８，６万トン。その多くは外食産業や加工食品に流れている。
今年二月、米国でこんな事件があった。
米食品安全検査局は、牛肉を全米に卸しているランチョ・フィーディング社（カリフォルニア洲）に
牛肉約４００万Ｋｇの回収を命じた。
当局は〈病気や不健全な動物を処理し（略）不純物が混じっている〉とし、〈食べると健康に重大な結果をもたらすか、死ぬ可能性もある〉という最も危険度の高い警告を発した。
同社の牛肉は全米の大手スーパーで販売されたことが判明して大騒ぎになり、地元紙は「がんの牛を販売」「ＢＳＥではないか」とも報じた。
結局、健康被音が出たケースがなかったため終息したが、ＴＰＰ締結後なら、こうした肉も日本人の口に入っていただろう。
米国産牛肉については、ホルモンや抗生物質の過剰投与も危険因子だ。
かつて小誌（２０１２年１１月２２日号）は
「輸入牛肉で発がんリスクが５倍になる」と題する記事を掲載、
米国産牛肉から国産牛の６００倍もの女性ホルモンが検出された事例を報じた。
女性ホルモンとは、牛を短期間で肥育させて利益を上げるために投与されるエストロゲンのことである。
子供がホルモン過剰牛肉を食べ兢ければ、思春期に成長が止まるだけでなく、将来がんになる危険性が非常に高い。
米国産牛肉と女性ホルモンに関する論文を発表したのは、北海道大学遺伝子病制御研究所客員研究員の半田康医師である。
半田医師「エストロゲンはホルモン依存性がん（乳がん、子宮体がん、卵巣がん、前立腺がん、大勝がんなど）の危険因子」と指摘する。
実際、日本人のホルモン依存性がんの増加曲線は、米国産牛肉の消費曲線とぴったり重なっている。
実際、日本人のホルモン依存性がんの増加曲線は、米国産牛肉の消費曲線とぴったり重なっている。
ハンバーガーなどを通して、牛肉は子供たちに消費される。
だが、日本では輪入時に残留ホルモンの検査すらしていない。
残留量基準値が続々緩和へ
こうした日本の状況とは対照的なのが欧州連合（ＥＵ）だ。ＥＵは国民の安全を考点し、今も米国産牛肉の輪入を禁止している。
フランスで米国産牛肉輸入の反対運動を続けてきた
フランスで米国産牛肉輸入の反対運動を続けてきた
「農民同盟」のローラン・ピナテルがこう語る。
「９０年代中頃、フランスで七、八歳の少女から十八歳の子と同等のホルモンが検出されたり、
初潮が異常に早く始まるなど、ヨーロッパでそんな事例がたくさんありました。
このため我々は、ホルモン過剰投与の米国産牛肉の始入反対運動を続けました。
当時、ＷＴＯの規制で、ＥＵは米国産牛肉を全体の５％輸入する義務があった。
当時、ＷＴＯの規制で、ＥＵは米国産牛肉を全体の５％輸入する義務があった。
しかし反対運動が大きくなったため、ＥＵは米国に罰金を払ってでも輪入を禁止しているのです」
米国は、ＥＵの農産物に課徴金をかけて報復したが、ＥＵはそれでも禁止措置を解かなかった。
ところが逆に日本では親潮が緩和されている。
昨年２月、輸入牛肉の月齢を「２０ヶ月以下」から「３０ヶ月以下」に緩和して輸入を拡大した。
ホルモン投与は基本的に一回だが、
肥育期間が長くなればさらに打つ。
そのため３０ヶ月になると、残留ホルモン値がより増える可能性が高い。
農水省の職員に「なぜ米国産牛肉の残留ホルモンを測定しないのか」と訊いたー。
彼はこう言った。
「検出されて輸入禁止にしたら、日米貿易戦争ですよ。何もしないのがいいんです」
「食料が自給できない国は其の独立国ではない」
という元フランス大洗嶺ド＝ゴールの箴言を思い出した。
豚肉はもっと危険だ。
豚肉はもっと危険だ。
米食品医薬品局は、米国で流通している豚肉の６９％が抗生物質に耐性を持つ菌に汚染されていると警告している。
ちなみに牛ひき内は５５％、
鶏肉は３９％。
昨年、中国産の「抗生物質漬け鶏肉」が話題になったが、中国産といい勝負なのだ。
抗生物質を過剰投与した肉を食べると、ヒトの腸内細菌が耐性化することがわかっている。
抗生物質を過剰投与した肉を食べると、ヒトの腸内細菌が耐性化することがわかっている。
もし耐性菌が血液中に入ると死に至ることがある。昨年九月、米疾病対策センターは、米国国内で２００万人が抗生物質に耐性を持つ菌に感染し、
年間２万３０００人が死亡しているとの推計を発表した。
しかも、
日本が豚肉を最も多く輸入しているのは米国で、年間約２８万トン（２０１３年）。
全輪人量の３８％にものぼる。
そしてＴＰＰで最も大量に日本にやってくるのは、前述したＧＭ（遺伝子組み換え）作物だろう。
そしてＴＰＰで最も大量に日本にやってくるのは、前述したＧＭ（遺伝子組み換え）作物だろう。
大豆、トウモロコシ、小麦などだ。
現在、日本が輸入するＧＭ作物は１６００万トン（２０１２年の推定）。加工食品の約８割にＧＭ作物が原料として使われている。まさしく日本は世界一のＧＭ輸入大国である。
ＧＭ作物には二種類ある。
害虫が作物を食べると死んでしまう殺虫成分を遺伝子内に組み込んだものと、
除草剤に耐性のある遺伝子を阻み込んだものである。最近はこれら複数の遺伝子を組み込んだ作物もあるが、
基本的にこの二種類だ。
遺伝子組み換え技術の安全性について、厚労省は「食品安全委員会において科学的に評価しているから間違いない」としているが、実はこれが極めて怪しい。
この説明の欺瞞牲については、連載第二回で詳述されます。
世界のＧＭ作物市場を牛耳るのは、米国の巨大バイオ企業モンサントだ。
同社は売上約１兆５２００億円、ＧＭ作物のじつに９０％を独占する。
モンサントは除草剤「ラウンドアップ」も販売し、これを撒いても枯れないＧＭ作物の種子をセットで販売ずることで、莫大な利益を上げてきた。
ラウンドアップの主成分は「グリホサート」という化学物質だ。急性毒性がないため、日本ではホームセンターでも売られているが、あらゆる植物を根こそぎ枯らしてしまう猛毒である。
日本は過去、大豆のグリホサートの残留基準を６ｐｐｍに設定していた。
だが、９９年に米国の要求で２０ｐｐｍに上げた。
「コメや落花生などほとんどが〇・一～〇・二ｐｐｍなのに、大豆とその他の穀類だけ２０ｐｐｍにしたのは、
米国産のＧＭ大豆を輸入しやすくするためです」（別の農水官僚）
残留農薬は「洗えば落ちる」と思われがちだ。
だが、穀物内部に浸透した農薬はけっして落ちることはない。
これまでグリホサートの毒性に関して多くの論文が、肝臓細胞破壊、染色体異常、先天性異常、奇形、流産のリスクがあると警告している。
これまでグリホサートの毒性に関して多くの論文が、肝臓細胞破壊、染色体異常、先天性異常、奇形、流産のリスクがあると警告している。
しかし、残留濃度を上げたら人体にどんな影響があるかといった実験はまったくなされていない。
ポップコーンやポテトチップスなど、子供が好きなスナック菓子にはＧＭ作物が大量に使われているのに、どこもグリホサートの長期毒性試験をしたことがないという不可解な状況なのだ。
ＴＰＰに合わせてグリホサート以外の農薬も残留基準が緩和されている。
今年２月、厚労省はネオニコチノイド系農薬タロチアニジンの残留基準を、５０～２０００倍まで緩和した。
これは米国の基準値に合わせて、米国産作物を輸入しやすくするためである。
一方で、ＥＵは日本とは全く逆の動きをしている。昨年十二月、ＥＵはクロチアニジンの使用を全面禁止とした。
一方で、ＥＵは日本とは全く逆の動きをしている。昨年十二月、ＥＵはクロチアニジンの使用を全面禁止とした。
ミツバチの大量死の原因としてクロチアニジンが疑われたためだ。欧州食品安全機関は「一部のネオニコチノイド系農薬に子供の脳や神経などへの発達神経毒性がある」と警鐘を鳴らしている。
緩和で真っ先に犠牲になるのは子供たちである。
ふたたびＧＭ作物の話に戻ろう。
バイオ企業は、遺伝子を組み換えた作物を食べても胃と腸ですべて消化されるから問題はないという。
これが「ＧＭ食品は安全」とされる“根拠”の一つだ。
だが０２年、完全に分解されるのかどうか、
だが０２年、完全に分解されるのかどうか、
実際に人体実験をしたイギリスの研究グループの報告が発表された。
分子生物学者の河田昌東が紹介する。
「除草剤耐性のＧＭ大豆を人工肛門の患者に食べきせました。人工肛門の患者を実験対象にしたのは、
「除草剤耐性のＧＭ大豆を人工肛門の患者に食べきせました。人工肛門の患者を実験対象にしたのは、
人の意思と関係なく便が取れるからです。
その結果、便内にはＧＭ大豆のＤＮＡが分解されないまま残っていた。
さらにラウンドアップ耐性菌になった腸内細菌も検出されました」
にもかかわらず、いまだ長期試験は行われていない。
ＧＭ食品の恐ろしさをもっともよく知っているのは、それを開発したバイオ企業だろう。
冗談のような話だが、モンサントの食堂ではＧＭ食品が禁止されていた。
ＡＰ通信（９９年１２月２１日付）は、
こんなニュースを配信した。
バイオ企業も食べないＧＭ作物
〈英国モンサント社の社員食堂で、ＧＭ食品が葉止されていることが分かった。食堂の仕出しをしているグラナダ社は、（中略）ＧＭへの懸念を受けて、ＧＭ大豆やトウモロコシは使わないと伝えた。グラナダ社は『私たちの出す料理を安心して食べていただけるようにするため』としている〉
また、冒頭で紹介したロバン氏はこんなエピソードを語っている。
「モンサント前CEOのロバート・シャビロ氏は、引退後に子供が二人できたそうです。
「モンサント前CEOのロバート・シャビロ氏は、引退後に子供が二人できたそうです。
私が彼に、『子供にどんなミルクを飲ませているか』と尋ねたら、『オーガニックを飲ませている』という返事でした」
乳牛一頭からとれるミルクを２０％増加させる遺伝子組み換え牛成長ホルモンを開発した会社の元代表が、わが子にはそのミルクを飲ませないというのである。
乳牛一頭からとれるミルクを２０％増加させる遺伝子組み換え牛成長ホルモンを開発した会社の元代表が、わが子にはそのミルクを飲ませないというのである。
彼らも食べないＧＭ作物を売るためにとった手段は、商品にＧＭかどうかを表示させないことだった。
米国では、「遺伝子組み換え食品」の表示義務はない。
ＥＵでは０３年に遺伝子組み替え食品の表示を義務化したところ、売れなくなったという。
幸い、現在の日本ではＧＭ作物の混入率五％以上の場合、「遺伝子組み換え」の表示義務がある。
だが、ＥＵでの失敗を繰り返さないため、米国はいずれ日本で「遺伝子組み換え」の表示を消すための圧力をかけてくるだろうと
鈴木宣弘東京大学大学院教授（農学）は言う。
「バーモント州は、牛乳に成長ホルモンが入っているかどうかの表示を義務付けようとした。
ところが、モンサントから訴えられた。
食品医薬品局が安全だと認可したのに、安全でないかのような誤解を与える表示は違法だという主張です。
結局、同州は表示義務化を断念しました。
ＴＰＰを締結すれば、日本政府ほモンサントから、
『表示義務は利益を阻害する』と訴えられる可能性があります」
日本では忌まわしき前例がある。
輪入食品の「製造年月日」が、
９５年に米国の圧力で「非関税障壁にあたる」として廃止されたのだ。
遺伝子組み換え表示も、いずれ同じ運命をたどるのかもしれない。
こんな理不尽がまかり通るのも、米国の「食のモラル」が崩壊しているからだ。
企業利益至上主義の風土は、中国の「易毒相食」（自分が食べないものは有毒でも売ってしまえ）と同根である。
生きているかぎり、私たちの体は、食べたものによって変化してゆく。
もしそこに、ＧＭ作物が含有する未知のたんばく質が組み込まれたら・・・・。
ホルモンや抗生物質の過剰投与も危険だが、ＧＭ食品で異変が発覚したときの被害はその比ではない。
ひとつの民族全体が存亡の危機に直面する可能性もあるのだ。
次号はＧＭ作物の危険性について、
最新の衝撃的なレポートが紹介されるというー。