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Channel: 営業せきやんの憂鬱ブログ
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春の嵐

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チしてくださーーーーーーーいぃ
 
今日の誕生日の花は・・・ ダイコンノハナ
花言葉は・・・・・・・・・・適応力
 
アブラナ科
               
               
                                迎康子アンカー教えてくれた作者の言葉
                                収穫をせずに畑にそのままにしていた数本の大根は、
                                 春に可憐な花を咲かせていました。
                                 寒さに耐え、冬を越したダイコンの花が、
                                 いじらしく尊く感じられました。
              
  
雪に耐え時間を越えたる大根の
素直に白い十字の花よ  鳥海昭子
                   
            
30日日向路の気圧天候は安定しつつあります
今後は弾丸低気圧が太平洋側を北上します
春の嵐が列島を襲うことになる予測です
 
実況天気図
「実況天気図」

 東シナ海にある低気圧が本州付近を東北東へ進むため、
29日、全国的に風が強まり、九州から関東の太平洋側を中心に
30日にかけて大雨になると気象庁発表。
河川の増水や土砂災害に警戒し、落雷や竜巻にも注意が必要。
東北の太平洋側は30~31日に大荒れー。
 30日午後6時までの24時間雨量は多い所で、
四国と東海180ミリ、近畿150ミリ、九州北部130ミリ、中国と北陸100ミリと予想される。
 30日の四国と近畿、東海、東北の太平洋側の最大瞬間風速は陸上30メートル、
海上30~35メートル、波の高さは4~5メートルの見通し。
 低気圧は急発達して31日朝には三陸沖に至る見込み。
低気圧に向かい南から暖かく湿った空気が流入し、
         大気の状態が非常に不安定となる。
 
   3月 30日 09時の予想
24時間予想図
  
札幌では予想最高気温は4月下旬並みの14度。
3月に5日連続で最高気温が10度を超えると、
2008年以来6年ぶりとなります。

ブログで教えいただきました

雪解けが進むと、街中ではこんな光景が見られます。
イメージ 1

イメージ 2


舗装されている道路が砂利道になるのです。

これは舗装が取れてしまったのではなく、
冬季に滑り止めに撒いた砂です。
雪が溶けてくるとこのように道路に残ります。

実はこの砂、撒いているのは市民なんです。
自治体や企業が人通りの多い交差点などに
『砂箱』と呼ばれる箱を設置、
危ないと思った市民がその砂を道路に撒く、という流れです。
イメージ 3
(札幌市内に設置されている砂箱)

自分が危ないと思ったら、人のために砂を撒く。
そんな人に対する思いやりが、厳しい冬を過ごすためには必要なのだなと感じます。
気温が上がって雪解けが進むとともに、
心も暖かくなります。

気象庁
イメージ 1

 
 
PM2.5、北海道内で急上昇 札幌、函館3日間で2倍 旭川は注意レベル近く 「ぜんそくの人は影響も」
 
(道新02/28 06:15、02/28 07:47 更新)
 
東北地方から西日本の広い範囲で微小粒子状物質PM2・5の大気中濃度が上がっている問題で、道内でも27日、濃度が大幅に上昇した。
 
旭川市の大気1立方メートル当たりの濃度は午前10時現在、全14観測地点のうち最大の64マイクログラムで、上昇傾向が見られ始めた24日の1日平均の4倍、同様に札幌市西区も35マイクログラムで2・7倍に増加。専門家は
 
イメージ 2「西風が強まり中国から飛来した可能性が高い」
 
と分析。道は
 
「健康な人は気にしなくてよい数値だが、ぜんそくなどの人は屋外での運動を控えてほしい」
 
としている。
 
 
PM2.5再襲来で中国経済は崩壊? 富裕層は海外逃避の準備進める
 
★中華人民毒報「PM2.5再襲来編」
 
2014.03.27    ZakZak 
 
大気汚染の悪化が止まらない。北京市や上海市、東北部の各都市では、ここ1か月の間で、深刻な大気汚染による煙霧に覆われている。
 
責任追及を恐れ「知らんぷり」を決め込む当局は、今にいたるまで警報やPM2.5濃度の最新値を発表していない。ところが、経済への打撃は確実に深刻化している。
 
 すでに中国各地では、大気汚染による視界不良から、空港や高速道路の閉鎖が相次ぎ、物流にも大きな影響が出ている。
 
『鳳凰網』(3月3日付)によると、東北部の農業地帯では、農作物の不作や成長不良が多発しているという。
 
末期的な大気汚染による、日照り不足や気温の低下が原因だという。
 
 上海市からほど近い、江蘇省南通市の自営業・米岡敬さん(仮名・30歳)も話す。
 
 「レンズや精密機器の生産工場では、粒子状物質の製品への混入が増えており、歩留まりが低下して収益性が低下しているらしい。PM2.5の濃度が高い日は、業務用の空気清浄機も役に立たず、操業を停止するところもあるそう」
 
イメージ 1
 
 さらに中国に進出する日本企業の一部では、大気汚染による健康被害の危険性を鑑み、駐在員の「危険手当」の増額を検討するところも出ており、大気汚染の影響がコストとして具現化し始めている。
 
 
 
中国が発生源だといわれていますね。
 
 「主な発生源は自動車や火力発電所、工場などです。中国では経済成長の負の側面として大気汚染が深刻化しています。工場のばい煙や自動車の排ガスに対する規制を強化していますが、徹底できていません。
特に冬場は石炭を燃料とする暖房器具も多く使われ、西よりの風に乗って日本にやってくることがあります。
季節風が強いと薄められますが、春が近づくにつれ、冬型の気圧配置が崩れて風が少し弱まったときなどに空気がよどんでPM2.5の濃度が上がりやすくなります」
 
 「ただ、よく調べてみると、国内にもPM2.5の発生源があることがわかってきました。
海洋研究開発機構が2010年1年間のデータを基に、計算モデルを使って発生源を推定しました。
 
九州は主な発生源の6割が中国でしたが、
関東は国内が5割強で中国からは4割
という結果が出ました」
 
 
 「首都圏は幹線道路の交通量が多い上、東京湾沿いには大規模な工業地帯もあります。
また、東京湾を往来する貨物船などの船も発生源とみられます。
船に脱硫装置を付けるのは技術的課題が多く、燃料油の硫黄分の上限を決めて規制していますが不十分との指摘もあります。
さらに桜島の噴煙も発生源の一つと考えられます。
 
昨年7月上旬、東海や関東地方でPM2.5の濃度が高くなったのですが、どうやら-
桜島から飛んできた噴煙にPM2.5が多く含まれていたようです」
  
 「中国の大気汚染で、日本が被害者のようにみられているが、日本にも発生源がある。
中国ばかりに目がいくのは正しくない。
国内のPM2.5対策も考えるべきだ」
イメージ 1
 
 
 ▼飛来状況を天気予報のように予測できないのですか。
 「環境省が本格的に対策に乗り出し、環境基準を決めたのは09年と比較的、最近です。
現在、地方自治体が公共施設などの全国700カ所以上に機器を置いて測定しています。午前5時から正午にかけて観測した濃度を基に、1日平均の濃度が1立方メートルあたり70マイクログラムを超える恐れがある場合、都道府県が住民に注意喚起します」
 
 「ただ、ようやくデータがそろってきたところで、雲の広がりや雨・雪などをきめ細かく予測する天気予報のような技術の確立はこれからです。
すでに国立環境研究所や九州大学で、気象予測の計算式を活用した予測モデルの研究が進んでいます。精度を高めるには主な発生源である中国と協力し、現地の排出量を把握するとともに国内の測定データを増やすことが不可欠です」
 
▼中国とは関係が悪化していますが、大丈夫なのですか。
 「研究者レベルの交流は1990年代から活発です。現地の大学と協力して、日本のノウハウを取り入れた測定機を設置しています。
当初は中国政府や研究機関はデータを表に出したがらなかったといいますが、最近はPM2.5対策で日本と連携することに前向きです。
このまま対応を先延ばしにしていては健康問題が深刻化し、国民の不満が高まりかねないと考えているようです。日本との協力で、日本が持つ予測モデルや有害物質の排出抑制技術の活用が期待できます」

減る専門家、人材育成が急務
 日本と中国がPM2.5対策で協力を強めています。
「中国は環境対策など二の次で開発へ突っ走っているのだろう」と思いがちですが、
大気汚染の悪化や温暖化ガスの排出が増え続ける状況に、中国政府も本気で対策を考え始めたようです。
最近は「資源節約型・環境友好型社会の建設」を打ち出しています。
 日本は高度成長期の1960~70年代、大気汚染や水質汚濁が深刻化し、公害対策を迫られました。
90年代には中国などからの大気汚染物質が原因とみられる酸性雨に悩まされ、研究者間の交流が進みました。現在、PM2.5の測定や分析に取り組む専門家の多くは、酸性雨対策などで最前線に立った人たちです。
 国内では「公害は過去のこと」という意識が定着しており、若手研究者からみて大気汚染は人気のある研究分野とはいえません。
測定器を設置・維持管理し、データを細かく分析する専門家はすっかり減ったといいます。
PM2.5を減らす研究や対策技術の多くは温暖化ガスの削減にも直結し、ビジネスにもつながるはずです。
中国やアジア諸国との協力強化を機に、地道な研究にもあらためて光をあて、人材育成を急ぐべきでしょう。 
[2014/01/27/日本経済新聞 ]
 
 
 

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