ブログ村ランキングに参加してます
昨日12時以降<340>でストップ。20時頃まで動きませんでした
どうぞ! お力添えください!
何故か、結果は 強制的にこちら↓で表示されてます
今日の誕生日の花は・・・・・
花言葉は・・・・・・・・・・・・・・
映画にお詳しい方のブログに脳裏にアル、映画の紹介がありました。
あれは・・・戦後すぐの灰燼に帰したノンビリした貧乏時代の映画代金20円がない
団塊の世代への心ずくしの学校の配慮だったんダロぅ。
午前中授業で午後は映画館で同級生300名余で映画鑑賞。
山城信吾の連続映画白馬の剣士、風小僧、
勧善懲悪ストリーのラストシーンに拍手が沸き起こる!
文芸もの綴り方教室、次郎物語にはみな館内がシクシク!
田舎都市宮崎もB29空襲で焼け野原
ご他聞に漏れずのバラックー生活。
あの狭いあばら家に家族ともども14名の大家族の生活。
祖父袈裟輔は西郷の決起に本人を直視しているチャンバラ時代生まれ
激戦で死者続質の日清日露を生き抜いた奇跡の人!
父母兄らは百姓仕事多忙ゆえ、このジジババに育てられました。
此の時期雨のときは蛇の目傘。コレ・・基本構造は竹製品、紙に油で防水加工。ただ丙の部分に滲み出た水分がしずくになり濡れる、傘自体も幼子には重クッテェ~~
雨合羽ナンゾなく、稲の藁なりシュロで編んだ蓑。
ガッコ先生の子なり、郵便持ちの子ら数少ないサラリーマンの子が
アマ靴、はやりたてのナイロン製品のコウモリ傘持っていました。
夜は靴代わりの藁のぞうり作成。
貧乏百姓屋敷の庭の隅に相撲とる、
村の鎮守様とココのみに土俵が設えてありました

クボタの尾骶骨から飛んできて飛び箱10段を軽々こなす身軽さからの
空中飛び降り秘術には。。背骨痛すぎてガマン限度オーバーで崩れて
子供用自転車はなく、倒したら起こすのが重くテェ、
背が届かぬゆえに三角乗り。コチタラかっこ悪ぃ~~

整然と初恋の ッチャンも引っ越してきた子モ![]()
![]()


ツバメ号、日の丸号、ミヤタ
大量に運ぶ馬車、牛車は車輪はタイヤでなく木製。
一次かまど改善後の炊事場風景
土製品からタイル製品の釜戸。昭和34年ーー
【小泉元総理の原発ゼロ、政権批判95分講演
経産省が「報じさせるな」と警戒】 http://dot.asahi.com/wa/2015061000068
小泉元総理の政権批判、「マスコミにあまり報じさせない対策は打ってあります」と経産省幹部。
やはり日本は民主主義とはほど遠い北朝鮮並みの情報統制国家だ。
報道の自由度ランク 日本は産経記者起訴の韓国より低い61位

「国境なき記者団」が2002年から毎年発表する「報道の自由度ランキング」の順位が安倍政権になってから急降下している。
調査開始時、日本は180か国中26位だった。
民主党政権下の2010年には11位に上がった。しかし、自民党政権に戻ると一気に低迷。2013年は53位、翌2014年に59位、さらに今年は過去最低の61位に順位を落とした。
世界のジャーナリストからNOをつきつけられているのに、
日本の大マスコミは危機感を感じていない。
大新聞とテレビは大政翼賛スクラムを自ら進んで組み、批判しないどころか政権をヨイショして恥じない。

12日の霞ヶ関ーー
「壊憲」法案が国会で決議寸前に土俵をあわせて議論するならーー
集団的自衛権行使容認ではなく、米国からの真の自立です。
そのためには、まず、在日米軍を日本から撤退させて自衛隊を正規の国防軍に格上げする必要が生じます。そして結果的に憲法改正が必要となります。
こうして、日米が対等の友好国になって初めて、日本の国防軍の集団的自衛権行使容認が本来の意味をもつのです
内閣支持45.8%に低下=安保法案、成立反対8割超- 時事世論調査
予備自衛官雇用企業を優遇、来月から 防衛省、定員充足へ落札新基準
それにしても、衆院憲法審査会での安倍政権側の論法はあまりにもお粗末。
与党を引っ張る高村正彦副総裁が最大の論拠にしているのは、
相変わらず1959年の最高裁砂川判決です。
この判決は「統治行為論」というわけの分からない屁理屈を根拠にしていますが、
要するに憲法判断を放棄した最高裁としては情けない、みっともない判決です。
いまさらながらそんな判決にしがみつかなければならないほど、ムリ筋なのです。
砂川判決は、最初は東京地裁で「違憲判決」が出されました。
有名な伊達判決です。「憲法9条に照らし、駐留米軍の存在は違憲というものです。
安保条約は違憲という判決でした。
これに驚き危機感を強めたのが、当時アメリカ駐日大使マッカーサーでした。
藤山愛一郎外相に直接談判して、最高裁長官・田中耕太郎に会談できるよう手筈を整え、
「合憲判決」を出させたのでした。
この売国的事実いきさつ、アメリカ側の2008年公文書公開により歴史的な事実として確定しています。 ![埋め込み画像への固定リンク]()
そんな陰謀まがいの判決を持ち出さなければならないほど、安倍政権側は追い込まれていると言えます。
![埋め込み画像への固定リンク]()
1951年、アメリカ国務長官政策顧問のJ.F.ダレスは日本政府に再軍備を迫る恫喝的な講演をし、それが独立(講和条約)の条件だとしたので吉田首相は超憲法的な再軍備を受け入れた。![埋め込み画像への固定リンク]()
オスプレイが市街地上空をヘリモードで飛ばないと定めた日米合意について、「その取り決めを実際に書いていない者としては、安全に飛行するために定められた(別の)飛行基準に従って飛ぶ」と明言し、日米合意を順守する必要はないとの認識を示した![埋め込み画像への固定リンク]()
安倍極悪政府の擁護をしていた連中もケツに火が付き始めている、
集団的自衛権の行使で「必ず戦死者が出ます!」と亀井静香。![埋め込み画像への固定リンク]()
村山「わしも国会前に座り込む。」
【平和憲法の専守防衛を解釈で変えようとするのは暴挙=「70年安倍談話」は村山談話、河野談話を継承せよ―村山元首相・河野元官房長官が厳しく批判】http://news.livedoor.com/article/detail/10211405/… 珍しい。
![埋め込み画像への固定リンク]()
年金弱者の大切な生活費である年金を 何度も減額しておきながら 平然と巨額の税金を海外にバラ撒く安倍晋三 こんな理不尽なやりかたは 断じて承服できない
国民に知られないように進めている「配偶者控除の廃止」。
この国の司法のトップが自ら憲法違反を犯していたのだ。
まぁ、、砂川判決を土台に集団的自衛権解禁を組み立て、新三要件という高村試案のベースを作ったのは公明党の北側副代表だから、、、ポツリ。

そんな陰謀まがいの判決を持ち出さなければならないほど、安倍政権側は追い込まれていると言えます。
安倍政権の特質を一言で言い表す言葉。
それは「対米従属国家主義」。
これは政治学者の石田雄一東大名誉教授の命名。
アメリカにはヘコヘコしつつ、国内では権力を好き勝手に行使する。
その実例が沖縄に対する態度だ。
こう見てくれば、安倍政権は保守でも右翼でもないことが明らかだ。

安倍政権のような「対米従属国家主義」は、「強きに媚びへつらい、弱きを叩く」精神ーー。
つまり、人間としては最低レベル。
保守主義者も右翼も一緒にしてほしくはないはずだ!
1951年、アメリカ国務長官政策顧問のJ.F.ダレスは日本政府に再軍備を迫る恫喝的な講演をし、それが独立(講和条約)の条件だとしたので吉田首相は超憲法的な再軍備を受け入れた。
日本国憲法が自衛隊の存在を許した理由はアメリカの御命令。

安倍晋三と仲間たちのスタンスは「対米従属」というより「対米隷属」
安倍政権は保守でも右翼でもなく「売国奴政権」。もういい加減に…
オスプレイが市街地上空をヘリモードで飛ばないと定めた日米合意について、「その取り決めを実際に書いていない者としては、安全に飛行するために定められた(別の)飛行基準に従って飛ぶ」と明言し、日米合意を順守する必要はないとの認識を示した

安倍極悪政府の擁護をしていた連中もケツに火が付き始めている、
このままでは安倍と共倒れしかねない、
徐々に安倍擁護からフェードアウトを考え始めているーー、
連中の節操の無さは筋金入りだ、最後に残るのは骨の髄までイカれている産経くらいかー
【内閣支持45.8%に低下=安保法案、
成立反対8割超-時事世論調査】 http://www.jiji.com/jc/zc?k=201506/2015061200570&g=pol
国会では野党が、数の力だけで押し切ろうとする政権与党を追い込んでいる。
その野党に議席数以上の働きをさせているのは、
国会の外で、街頭で、言論で政権を包囲する市民の力。
少しずつ、だが確実に、押し返している。
安保法案は「不戦国家から軍事力行使国家へとの大転換を意味し、国策を大きく誤る」。防衛庁長官を務めた山崎拓ら自民党所属経験のある四人が表明した。自民党支持者はよく考えてほしい。
【山崎拓・元自民幹事長ら4人、安保法案に反対表明】 http://www.asahi.com/articles/ASH6D3WFZH6DUTIL02B.html
集団的自衛権の行使で「必ず戦死者が出ます!」と亀井静香。

村山「わしも国会前に座り込む。」
【平和憲法の専守防衛を解釈で変えようとするのは暴挙=「70年安倍談話」は村山談話、河野談話を継承せよ―村山元首相・河野元官房長官が厳しく批判】http://news.livedoor.com/article/detail/10211405/… 珍しい。

日刊ゲンダイ小豆島・両親殺害の無職長男はイラク派遣の“帰還兵” http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/newsx/160646…
『安倍の「美しい国へ」を読んだときに、びっくりした。
「法の支配」を「法律の支配」と書いていた。
「法の支配」は「憲法の支配」。
「法律の支配」ではない。大学生の答案なら0点。
安倍の回りに、間違いを指摘できる知性プラス勇気のある人物が存在しないのでしょう』。
小林節慶大名誉教授
「日本の憲法学者は400人程度。
400人全員に聞いたら『安保法制は合憲』は10人くらいは居るかもしれない。
それで『たくさん』というのは、随分独特な日本語感覚」
子育て支援に3千億円不足だと云いながら たった1年3ヶ月で海外へ52兆5400億円 という巨額の国民の税金をバラ撒いた 安倍政権
今、多くの社会的弱者の皆さんからの 怒りと抗議の声が拡がっている
年金弱者の大切な生活費である年金を 何度も減額しておきながら 平然と巨額の税金を海外にバラ撒く安倍晋三 こんな理不尽なやりかたは 断じて承服できない

或る日突然廃止されたら多くの国民の税負担が大幅に増えることになる。
今ならまだ間に合う。