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頼みます 
春に咲く薄緑色の野生ランで、ランの仲間の中では地味な
花です。遠慮がちに咲いているのを見ると、厳しい冬を越
えて、この時期を迎えたことをしみじみ思います。
春蘭や雨雲かむる桜島 水原秋桜子
春蘭や雨をふくみてうすみどり 杉田 久女
春蘭や男は不意に遺さるる 飯島 晴子
【万葉歌】足の音せず行かむ駒もが葛飾の真間の継ぎ橋止まず通はむ （巻１４ー３３８７）
北日本や北陸 猛吹雪のおそれ3月10日0時00分
「和解には過去直視を」＝対話の重要性強調－独首相
首相はナチスによるホロコースト（ユダヤ人大虐殺）にもかかわらず、ドイツは国際社会に受け入れてもらう幸運に恵まれたと指摘。
また、不倶戴天の敵だったドイツと
講演で、過激派組織「イスラム国」による日本人人質殺害やフランスの連続テロに言及。これらの事件は「自由や寛容に対する信念を妨げない」と力を込め、日本と手を携え、テロに立ち向かう考えを表明した。
FNN
Japan will sich an Kampf gegen IS beteiligen 日本はイスラム国に対する戦いに参加を望む
Die Geiselnahme der zwei Japaner erfolgte zwei Tage nach der Ankündigung der japanischen Regierung, Länder, die mit der Bedrohung durch den IS zu kämpfen haben, mit 200 Millionen Dollar zu unterstützen. Die Mittel dienten der Hilfe für Flüchtlinge, machte Abe bei einer Pressekonferenz in Israel deutlich. "Sollten wir in dieser Region die Ausbreitung des Terrorismus oder die Verbreitung von Massenvernichtungswaffen zulassen, würde die internationale Staatengemeinschaft einen unermesslichen Verlust erleiden."
武力行使の新たな３要件に該当する事態を「新事態」と名付け、
日本が武力攻撃を受けていなくても、自衛隊が武力を行使できるよう法改正（恒久法）を行う方針。
公明党は「新事態」の定義を求めているが、それを如何様にも取れるようにしたのがこの造語。
「新」と言うのなら「旧」があるはずだ。
「旧事態」とは何を意味するのか？
「事態」とは、この場合 「紛争」であり、「戦闘」であり、「戦争」と解釈できる。如何にも、小ずるい「官僚」が考える案。
「積極的平和主義」などは、極め付きの造語。
一見、積極的に平和を推進するように誰でも思うが、実際に言っていることは、「積極的に紛争地に口を出し、援助する」こと。
国会周辺で延べ２万人が原発反対デモ！ドイツでも同時に反原発デモ！震災から4年目に合わせて！一方で、参加者数は年々減少
3月8日に震災から4年目ということで、全国各地で大規模な脱原発デモが行われました。国会周囲では延べ2万3000人が集まり、「原発反対 NO NUKES」のプラカードを掲げて行進。また、長野や奈良などの各地でも脱原発を呼び掛ける抗議集会が同時に開催されました。
更には日本と合わせる形で、ドイツの方でも脱原発デモが行われています。ドイツでは風力エネルギーや日本を示す「風車」を使ったりして、気軽に参加することが出来るようなデモを開催しました。
ただ、国会前のデモは年々参加者が減少中で、2年前から毎年約1万人も参加者が減っています。脱原発デモのピークは2012年の民主党野田政権時に行われた再稼働反対デモで、あれから参加人数がドンドン減少中です。参加者も若者が急激に減って、高齢者が非常に多くなりました。
脱原発運動の見直しや対策をしなければ、今後もこの傾向は続くことになるでしょう。
↓報じられたデモの様子 
↓ドイツの脱原発デモ 
☆原発事故から４年 ドイツで反原発デモ
☆つながろうフクシマ！ひろげよう脱原発！3・8長野集会
☆震災から四年を前に反原発大規模集会 国会周辺で延べ２万3000人
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今は国内で稼働している原発はないが、年内に九州電力川内原発（鹿児島県）と関西電力高浜原発（福井県）が再稼働する可能性が高まっている。
千代田区の日比谷野外音楽堂であった集会では、宇宙飛行士で、原発事故で福島県から避難した秋山豊寛・京都造形芸術大教授が再稼働の動きに触れ、「私たちは大事なところに立ち会っている。ここで踏ん張らないと、子孫への責任を果たせない」と訴えた。
日本は南アや中国より下位、世界年金ランキングで 支給開始を70歳へ引き上げ不可避か
マーサージャパン「2014年度グローバル年金指数ランキング」
年金支給額の伸びを物価や賃金などの上昇より低く抑える「マクロ経済スライド」が、4月から適用される。本来であれば昨年の賃金上昇分2.3％が支給額に上乗せされるべきだが、スライド調整率0.9％分が差し引かれ、デフレ時のもらいすぎ分（0.5％）も削られる。よって、年金支給額の伸びは0.9％となり、物価上昇率を考えれば手取りは目減り（実質的引き下げ）することになる。
●年金支給開始年齢、さらに引き上げ不可避か
国立社会保障・人口問題研究所の試算によれば、25年後の40年、65歳以上の人口は3900万人へと増えるが、一方、労働人口は5800万人に減少するとされている。つまり、2人以下の労働者が1人の年金受給者を支える状況に突入するわけだ。
例えば福祉先進国の多いヨーロッパだが、イギリスでは公的年金の受給開始年齢を65歳から68歳に引き上げることを決定しており、ドイツでも67歳への引き上げを決定している。イギリスもドイツも平均寿命が日本よりも2年程度短いことを考えれば、当然のことながら、日本は支給開始年齢を70歳以上にしなければならない。
現在、やっと65歳に段階的に引き上げているところなので、年金財政が破たんするのも無理はない。ただ、年金だけで生活している高齢者がいるのも事実で、そうした高齢者は年金を削られたら暮らしていけない。
年金制度を維持する施策としては、元気な高齢者が労働可能な制度・環境整備や、富裕層への年金支給額削減・支給開始年齢の延伸などが挙げられる。幸い、日本の高齢者は総じて勤労意欲が高く、65歳以降も働き続けたいと考えている人が多いといわれる。
政府は「雇用環境が改善されて実質定年が延長されるのを待たなければ、年金支給開始年齢を延伸することはできない」との姿勢だが、企業の自主的な取り組みを待っていては、いつまでたっても年金財政の健全化は達成できない。今すぐにでも実質定年を70歳程度まで引き上げるべきである。
（文＝横山渉／ジャーナリスト）