↑タデ科
山菜として春の季語扱い
花時は夏から秋にかけて
古歌では「さいたづま」
ふるさとの野道でイタドリを見つけました。子どもの頃に
したようにひょいと茎を折って口に含むとほのかに酸っぱ
く青臭く、懐かしい風景がよみがえってくるのでした。
幼な日の酸味かなしき虎杖よ 中村 苑子
虎杖を折ればすぽんと冥土かな 小倉 斑子
虎杖を折る音山に聴かれけり 曽我部介以
【万葉歌】黄葉(もみちは)に置く白露の色葉にも出じと念へば言の繁けく(巻１０ー２３０７)
ＢＲＩＣＳ開銀、上海に インドから初代総裁
- 2014/7/16
- http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM1600W_W4A710C1MM0000/
- フォルタレザ＝石川陽平】新興５カ国（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）がつくるＢＲＩＣＳは15日、ブラジル北東部フォルタレザで首脳会議を開き、「新開発銀行」（ＢＲＩＣＳ開発銀行）の創設で正式に合意した。焦点だった本部の場所は中国・上海に決まり、初代総裁はインドから選ぶ。新興国の独自の開発銀行の創設で、米欧が主導する国際金融体制に対抗する。
ＢＲＩＣＳ開発銀行の資本金は当初500億ドル（約５兆円）で、５カ国が均等に出資する。７年間で1000億ドルに増やす。アジアやアフリカ、中南米の途上国のインフラ事業に融資する。地域の案件を発掘するため、まず南アフリカに「アフリカ地域センター」を設ける。ＥＵ9か国 対ロシア経済制裁に反対
![]( "ＥＵ9か国 対ロシア経済制裁に反対")
© Photo: Flickr.com/bob/cc-byＥＵ加盟9カ国は、ロシアに対し経済制裁を導入しようとの試みを、16日のＥＵ首脳会議で「ブロックする」用意がある。イタル-タス通信が、西欧のある国のＥＵ常任代表筋の情報を引用して伝えた。ＥＵ9か国 対ロシア経済制裁に反対 -- 経済 - The Voice of Russia
2014/07/16 20:01
ヴォイス・オブ・ロシア対ロシア経済封鎖導入に反対しているのは、イタリア、フランス、ドイツ、ルクセンブルグ、オーストリア、ブルガリア、ギリシャ、キプロス、スロヴェニアの9か国。
http://jp.reuters.com/article/worldNews/idJPKBN0FJ06220140714
［ブラジリア １１日 ロイター］ -
新興５カ国（ＢＲＩＣＳ＝ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）は１５日の首脳会議で、途上国支援を目的とする独自の開発銀行と、危機時に資金を融通し合う外貨準備基金の発足を正式に決定する。
これまで欧米が主導してきた世界の金融の仕組みを変える狙いがある。“【プーチン氏の秋来日断念】安部、米の理解得られず 日ロ、領土交渉停滞ウクライナ情勢でロシアと対立する米国の理解を得られなかったため。![]()
「米国の理解を得られず」とある。これ、要するに安倍晋三のバックいるリチャード・アーミテージやマイケル・グリーンのことだろう。安部が、この極悪ジャパンハンドラーズらと頻繁に会っていることは、これまでもよく言われている。米、ベトナムに40年ぶり武器輸出へ (本文なし）![]()
アベノミクス完全破綻…日銀短観発、バブル崩壊が始まった
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日経平均の円建て、ドル建て推移で一目瞭然
大企業・製造業の業況判断は前回調査より１ポイントだけ改善した。日経新聞は「景況感小幅改善」とか書いた-全産業は３ポイント悪化だし、その他の指標もボロボロ。２日の日経平均は大幅下落した。米国の株安、円高など、さまざまな理由が語られているが、この下落はそんな一時的な現象ではない。ズバリー安倍バブル、完全崩壊ではないか。株価はこれからどんどん下がる。まさしく、１９９０年の再現になりそうだ。日経平均の日足チャート
http://cmeny.com/nikkei-hiasi.html
先のバブルは１９８９年の１２月に日経平均３万８９１５円という頂点を付けた後、
１９９０年１月から落ち始め、２月はガンガン下がり、２６日に大暴落した。
その後、日本経済は奈落の底に沈んでいくのだが、
そのとき、ある予兆があった。
日銀短観が１９８９年７－９月期から下落し、
それから２四半期遅れて、株が大暴落したー。
今回も同じパターンをたどるのではないかー
日銀短観は４―６月期から全産業全業種で下落
大企業製造業は５ポイント悪化、
中堅企業製造業も４ポイント悪化、
中小企業製造業は３ポイント悪化
今回の７―９月期でさらに下がった。
こうなると１０―１２月期で株がドンと下がるのが
これまでのパターン。
■鉄火場相場入り
ＲＦＳマネジメント・チーフエコノミストの田代秀敏。
「なぜ日銀短観と株価が連動するかというと、外国人機関投資家が短観を非常に注目しているからです。とくにアベノミクスで大量に日本株を仕込んだ外国人投資家は今、いつ売り抜けるかを見極めるために、連続性があり、信頼できる日銀短観に注目する。そういう視点で日銀短観を見ると、前回の発表で売り時であることがわかり、今回の判断で決定的になったと思います。とはいえ、売り抜けるには先物や空売りなどの仕掛けの準備も必要ですから、それが整うまでは待つ。もう一度、売り抜けるための相場をつくる可能性もある。いずれにしても１０月以降、いつ安倍バブルがはじけてもおかしくありません」もうひとつ注目しているのが日経平均のドル建て換算値。
ドル建てで見ると、日経平均は年初来、ボックス圏の中を上下するだけで、昨年末の高値を一度も更新していない（グラフの青い線）。
「こういうのを鉄火場相場というんですよ。
ドル建ての株価が円安で下がると買い、円高で上がると売り抜ける。
外国人投資家が、そういう取引を繰り返しているので、相場がボックス圏から抜け出せないのです。
企業業績の成長を期待し、先行投資するというノーマルな相場ではありません。
だとすると、ますます、大暴落の懸念があります。
ババをつかまされるのは前回同様、個人投資家になりかねません」
円建てでの株価上昇が続いた１９８０年代末のバブル期も、ドル建て日経平均株価は１９８９年３月からボックス相場に入っていた。ますます、不気味な兆候だ。![埋め込み画像への固定リンク]()
円安＆増税のＷパンチ…家計負担「年３４万円増」の驚愕試算
日刊ゲンダイ円安＆増税のＷパンチ…家計負担「年３４万円増」の驚愕試算
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秋の値上げラッシュが始まった。１日、スターバックスは１０円程度、「餃子の王将」はメニューの大半で５～１０％値上げに踏み切っている。「十勝のむヨーグルト」は６～１２円アップだ。１０月以前にも牛乳やチーズ、ハム、かまぼこ、小麦粉、バターなど食料品が相次いで値上がりしている。
総務省が９月２６日に公表した東京都区部の９月消費者物価指数（中旬速報値）は、前年同月比で２・９％の上昇だった。
物価上昇の最大の理由は、急ピッチで進む円安だ。
電気代やガソリン代は跳ね上がり、漁船の燃料費も高騰。
たこ（上昇率２２．８％）、さけ（同１８．２％）、えび（同１７．９％）など軒並み値上がりした（別表参照）。
円相場は、きのう一時、１ドル＝１１０円台に乗せた。
「節目を突破したことで、この先、円安に歯止めが利かなくなる」（市場関係者）という見方も台頭してきた。
「次の節目は１１０．６４円で、その次は１１１．６０円です。
こうした水準を簡単に超え、流れが変わらないようだと、大きな節目である１２０・１０円を目指すことになるでしょう」（マネーパートナーズの武市佳史チーフアナリスト）
１２０円という水準は、これまでの円安とケタ違いの物価上昇をもたらすという。
「１１０円までは、円安による輸入資材などの値上がり分を、企業が負担するケースが多かった。ところが、１１０円を超えると、価格転嫁せざるを得なくなるでしょう」（第一生命経済研究所首席エコノミストの熊野英生氏）
日本商工会議所が９月中旬に実施した「経営上望ましい為替水準」によると、「１ドル＝１００～１０５円未満」が３８．８％と最多だった。
「１１０～１１５円未満」は２．５％、
「１１５～１２０円未満」は１．６％に過ぎない。
企業経営にとって１１０円がギリギリの円安ラインだということが分かる。
何とか円安によるコスト高を自社で吸収してきた多くの企業が、１１０円超えをきっかけに、雪崩を打って値上げ表明する可能性が高いのだ。
一方、
サラリーマンの実質賃金（８月）は２．６％減。
１４カ月連続のマイナスだ。
さらなる円安進行で、サラリーマンは地獄の生活を強いられるというのに、日銀の黒田東彦総裁は「円安は問題ない」とのんきに構え、
安倍は「プラスもマイナスもある」と“口先介入”するだけ。
水準是正へ動く気などさらさらない。
静岡大学名誉教授の土居英二（経済統計学）の「円安・消費増税が家計に与える影響」をベースに、１ドル＝１２０円でどうなるかを試算した。
２人以上の平均的世帯（年収５９９万円）では、
安倍政権が発足する前の１２年９月に比べ、
円安による負担増は１８万８０００円、
消費増税分（５→１０％）は１５万３０００円。
トータルで何と３４万１０００円の負担増だ。
“アベクロ”コンビの円安誘導は、庶民の家計を破綻させる。 - http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM1600W_W4A710C1MM0000/
